会社員と比べて高いの?フリーランスエンジニアの年収手取りを年収別に解説

「フリーランスエンジニアに興味があるけど年収・手取りはいくら?」
「会社員とフリーランスはどちらが手取りが高い?」
「フリーランスエンジニアになって手取りを上げる方法を知りたい!」

こんな悩みを持っていませんか?

これからフリーランスエンジニアを目指す方や転職を検討されている方は、年収や手取り額を知っておきたいですよね。

せっかくフリーランスエンジニアとして独立しても前職より収入が下がることだけは避けたいはず。

そこで今回は、フリーランスエンジニアの年収手取り金額について紹介!会社員エンジニアとの比較や手取り額を上げる方法まで解説します。

この記事を読んだ後は、フリーランスエンジニアの年収・手取りに悩んでいる事が解決されるので、是非最後まで読んでくださいね。

【年収別】フリーランスエンジニアの年収・手取り金額は?

フリーランスエンジニアの手取りの金額はどのように計算されていると思いますか?一般的にフリーランスエンジニアの手取りは以下の計算式です。

手取り=年収-経費-税金-保険料(健康保険など)

経費は、フリーランスエンジニアをするにあたって必要不可欠なパソコンや、仕事をするスペース料、交通費などが上げられます。

フリーランスは会社員と違い自ら税金や保険料などを自分で納付しなければならないのです。では、実際に年収別でいくらの手取りになるのかを3パターンの紹介していきます。

  • 年収300万円
  • 年収500万円
  • 年収700万円

上記の3パターンの年収から手取り額までを詳しく紹介や、収入を一段階上げる方法も紹介します。

年収300万円

一般的な初心者フリーランスエンジニアの年収300万の手取り金額を紹介します。

年収300万円
所得税1万7,100円
住民税4万4,304円
国民年金19万6,920円
国民健康保険13万20円
手取り額261万1,656円

参照元:レバテック

年収300万円の場合、年収が低いため所得税からあまり引かれませんが、年収の手取りは約260万円になります。

月々の年収手取り額は21万円と低いため、安心した収入を得たい場合は、収入を増やすために努力しなければなりません。

年収300万から年収500万まで上げる方法は、資格やスキルよりも多くの実績を積み、1ランク上の案件に応募しましょう。

年収500万

一般的なフリーランスエンジニア歴2年~3年目の年収500万の手取り金額を紹介します。

年収504万円
所得税12万1,404円
住民税22万8,900円
国民年金19万6,920円
国民健康保険32万3,616円
手取り額416万9,160円

参照元:レバテック

年収500万円は、年収300万円と違い所得税、住民税とともに大幅に増えます。また、年収手取り額は、約417万円で月々の手取り額は34万円となりました。

フリーランスエンジニアの年収手取り額は、会社員エンジニアよりも月々の手取り額が低いため、収入を増やすために努力しましょう。

年収500万から年収700万円まで上げる方法は、クラウドサービスでの仕事の発注を、エージェントサービスやSNSで発注して継続的に契約できることで年収を上げる事が可能ですよ。

年収700万

一般的なフリーランスエンジニア歴5年~10年目の年収700万の手取り金額を紹介します。

年収696万円
所得税35万7,900円
住民税40万2,696円
国民年金19万6,920円
国民健康保険50万5,824円
手取り額549万6,660円

参照元:レバテック

年収700万円は、税金や保険料などを合わせると150万円になります。

年収300万円と、年収500万円と大きく差がある理由は 所得が700万円の場合、20%の所得税率があるため高額 になっているのです。

また年収手取り額は、約550万円で月々の手取り額は46万円となりました。この年収であると、会社員エンジニアの年収よりも上回っています。

年収700万円から1,000万円ま上げる方法は、高度なスキルや資格を取得することがカギになります。資格の場合、ネットワークスペシャリストの資格が最適な資格ですよ。

さらに経費や節税すれば、手取り額が増える可能性があります。

また、年収1000万以上のフリーランスエンジニアについてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事も合わせて見てくださいね。

フリーランスエンジニアで年収1000万円は10%未満!?会社員の給料と比べてみた

フリーランスエンジニアの年収手取りは会社員と比べて高いのか?

「フリーランスエンジニアは、会社員エンジニアよりも年収手取りは高いの?」

と、思いませんか?

結論、フリーランスエンジニアの年収・手取りは会社員エンジニアに比べて高いです。

しかし、フリーランスエンジニアの初めのうちは、営業から個人でしなければならないため収入が少ないでしょう。

では、正社員エンジニアとフリーランスエンジニアの年収・手取りはどのくらい違うのでしょうか。

  • 正社員のエンジニアの平均年収・手取り
  • フリーランスエンジニア平均年収・手取り

上記のエンジニアの年収手取りについて詳しく紹介していきます。

正社員のエンジニアの平均年収・手取り

正社員エンジニアの平均年収は550~600万円です。正社員の場合は夏や冬などにボーナスが出ますがその分も含んでいます。

会社員の場合、経費として収入によって変わる給与所得控除があるので、フリーランスエンジニアよりも控除額が高いです。

会社員エンジニアの年収が600万円の場合、手取り額は月39.4万円(ボーナス含む)で年間473万円になりますよ。

フリーランスエンジニア平均年収・手取り

フリーランスエンジニアの平均年収は、650万円~700万円です。フリーランスエンジニアの中には年収1,000万円の収入を得る人も多くいるので、高くなる傾向です。

会社員エンジニアと違いフリーランスエンジニアは、スキルが高ければ高いほど年収が増えるので、税金も増えていきますよ。

フリーランスエンジニアの年収が700万円の場合、手取り額は月45.3万円で544万円になります。

フリーランスエンジニアの手取りは減る

フリーランスエンジニアの手取りは会社員エンジニアとは違い、事前に保険料や税金などを差し引いて入金されるわけではないので、手取りは大きく減ります。

なぜなら、会社員エンジニアとは違い各種保険も全額負担しなければならない事や5つの税金『住民税、所得税、個人事業税、国民健康保険、国民年金保険』などを支払うからです。

正社員の場合は、保険を使うと負担してくれたり、税金も差し引いたうえで金額が提示されますよね。

しかし、フリーランスエンジニアは個人事業主なので自分で計算して支払わなければなりません。

そのため、フリーランスエンジニアは年収によって税金が変動するので手取り額も大きく変わってきますよ。

フリーランスエンジニアが収入から支払う税金5選

「フリーランスエンジニアになって引かれる税金は何があるの?」と思いますよね。

フリーランスエンジニアが年収から差し引かれる金額は、各種保険以外に税金が発生します。では、発生する5つの税金について紹介します。

フリーランスエンジニアが収入から支払う税金5選

上記の5つの税金について詳しく紹介していきます。

住民税

住民税は、今住んでいる自治体から課せられる税金になります。

この住民税は、都道府県や市区町村がおこなう行政サービスを維持するための必要な経費を住んでいる住民で分担して支払う金額です。

また、住んでいる地域によって金額が変わるほか、収入によっても変動します。地方自治体によって課税される税金があるので確認しておきましょう。

所得税

所得税とは、個人の所得に対して発生する税金になります。

所得税を徴収する仕組みには2つの種類があります。

  • 源泉徴収方式
  • 申告納税方式

源泉徴収方式とは、給与を支払うものが支払う際に、税金を差し引き納税する方式になり、会社員で働いている方が対象になります。

申告納税方式とは、確定申告の手続きをしてから納税します。毎年2月16日から3月15日が確定申告をおこなう期間なので、個人事業主の方は必ずしなければいけません。

個人事業税

個人事業税は、都道府県に納付する地方税の1つになります。

個人事業主が事業をするのには行政サービスを利用しなければなりません。経費の一部を負担するため税金ですが、事業主によっては課税対象ではない事業主もいます。

課税対象となるのは70業種と決まっており、業種によって課税される税率も変わります。代表的な業種を税率別に紹介しますね。

  • 飲食業・物品販売業・運送取扱業など37業種「課税5%」
  • 畜産業・水産業・薪炭製造業の3業種「課税4%」
  • 医業・理容業・税理士業など30種「課税5%」

これらの70業種に該当しない業種の事業税は課税されません。

ちなみ、システムエンジニア業種、プログラマーは非課税ですが、仕事内容によっては課税される場合があるので注意が必要です。

国民健康保険

会社員は、会社を通して社会保険に加入しますが、フリーランス「個人事業主」の場合は、自ら健康保険に加入して支払わなければなりません。

個人事業主の健康保険は各自治体が保管しています。会社員からフリーランスになった場合は、住んでいる地域の区役所で健康保険を加入しなければいけません。

保険税率は、収入によって決まります。保険料の負担は会社員だと会社と折半ですが、個人事業主は全額支払わなければならないので覚えておきましょう。

国民年金保険

まず個人事業主の社会保険には大きく分けて3つの保険があります。

  • 年金保険
  • 介護保険
  • 医療保険

その中の年金保険には、国民年金と厚生年金があり、個人事業主は国民年金に加入しなければなりません。

個人事業主の国民年金保険は、国民一律17,000円程になります。会社員の場合は、国民年金+厚生年金を支払わなければならないので内容が変わってきます。

もし会社員から個人事業主に変更なった場合は、厚生年金から国民年金に変わり納付書の指示に従い支払っていかなければならないので注意してください。

また、フリーランスエンジニアの加入できる保険についてさらに知りたい方は、以下の記事も合わせて見てくださいね。

知らなきゃ損!フリーランスエンジニアが加入できる保険4選から節約術まで

フリーランスエンジニアが手取りを上げる方法4選

「税金を多く引かれると手取り額が不安」

そう思う方にフリーランスエンジニアが手取りを上げる方法を4つ紹介します。

フリーランスエンジニアが手取りを上げる方法4選

詳しく手取りを上げる方法を紹介します。上記の手取りを上げる方法は、今からでも実践できるので気になった方は是非試してみてください。

控除を活用する

フリーランスエンジニアは、会社員エンジニアと比べると支払う税金が多くあるので節税は大切です。

その際節税対策として有効なのが、控除を活用することになります。控除の活用は実際にどんな事なのかを紹介します。

控除の種類節税効果
所得家族がいる場合、扶養人数によって控除を受け取れます
年金国民年金基金、確定拠出年金は自己責任で加入できる年金なので住民税の節税にもなります

フリーランスエンジニアはいかに所得を抑えられるかがポイントになります。うまく経費や控除を活用して節税対策しましょう。

プログラミング言語を覚える

プログラム言語はシステムによって使う言語が異なります。そのためプログラミング言語が変われば年収が変わってくるんです。

例えばプログラミング言語の年収が一番高い「R言語」は、※平均年収476万円、年収が一番低い「F#言語」は平均年収312万と、その差は164万円も違います。

R言語に限らず様々なプログラム言語を覚えておくと仕事を獲得できるだけではなく、報酬を上げてくれる方もいます。

しかし、初心者の方はまずは1つのプログラム言語を覚えて慣れてきたら、様々なプログラミング言語を覚えるようにしましょう。

また、フリーランスエンジニアの稼げる言語について詳しく知りたい方は、以下の記事も合わせて見てくださいね。

【2021年最新】フリーランスエンジニアの稼げる言語5選!メリット・デメリットも紹介

英語や外資系のスキルを覚える

フリーランスエンジニアには、手取りを上げるため英語力も必要になってきます。

ITの技術書は日本語の資料が少なく、英語でかかれた物が多くあるため、解読するのに時間がかかってしまうので効率が良いとは思えません。

さらに、グローバル化することで外国人エンジニアが増えてきているので、コミュニケーションをとる際に役に立ちますよ。

手取りを上げるには英語力、外資系のスキルを覚えておきましょう。

案件の探し方や獲得経路を改める

収入に変化がない方は、案件の探し方や獲得経路を変えてみると手取りアップするかもしれません。

案件の探し方は、SNS、クラウドソーシングサイト、エージェントサイトなど様々あります。手取りを上げる為にはSNS等で高単価な仕事を直接受注して見るのもおすすめです。

初心者の内は、実績を作るためクラウドソーシングサイト、慣れてきたらエージェントサイト、SNSを利用する流れが手取りを上げる方法ですよ。

下記のURLから詳しく仕事の取り方について紹介しています。よければ一緒に読んでみてください。

フリーランスエンジニア仕事の取り方7選!やってはいけない失敗する方法も

まとめ

この記事では、フリーランスエンジニアの年収手取りや年収から引かれる税金や保険の種類も紹介してきました。

結論として、フリーランスエンジニアは会社員エンジニアよりも稼げるが、個人事業主として自分で税金を支払ったりしなければなりません。

その際には、控除を活用するなど4つの手取りを上げる方法を実践してください。

  • 控除を活用する
  • プログラミング言語を覚える
  • 英語や外資系のスキルを覚える
  • 案件の探し方や獲得経路を改める

これらを実践して年収及び手取りを増やしてくださいね。